テレワーク関連アンケートを徹底分析!調査からわかる課題とは?

新型コロナウイルス感染症拡大による影響で、テレワークを導入する企業が増えました。しかし、テレワークを導入した企業によって、テレワークで得られたメリットと課題は異なります。また、今後の働き方についての考え方も、企業によってさまざまです。
ここでは、複数のテレワーク関連のアンケート結果から、テレワークでどんなメリットや課題が出てきたのか、今後の働き方についてはどう考えているのかということを、読み解いていきます。

テレワーク導入企業が急増

新型コロナウイルス感染症拡大により、多くの企業が感染拡大を防ぐため、また、収束後の働き方も視野に入れて、テレワークを実施するようになりました。
テレワークに関する各種アンケート調査の結果から、テレワークの導入状況について見ていきます。

企業のテレワーク導入率は40%超

■テレワークを行っている企業の割合 テレワークを行っている企業の割合

株式会社インフォマートが同社サービスを利用する会員企業に対して2020年5月に実施した、「テレワーク利用に関するアンケート」によれば、「テレワークを利用している」と回答した企業は、全体の40.9%に達しています。
注目すべきは、テレワークが推奨され始めた2020年3月時点(調査期間:2020年3月6日~9日)の調査との比較です。3月の調査では、テレワーク利用企業は12.1%となっており、約2ヵ月で28.8ポイント増加したことになります。
また、テレワークの導入時期は、「今年の4月以降から導入している企業」が62.4%で最も多く、緊急事態宣言を受けてテレワークを導入した企業が多いことがわかります。

東京都内ではテレワーク導入率が高い

■テレワークを行っている東京商工会議所会員企業の割合 テレワークを行っている東京商工会議所会員企業の割合

東京都内の企業に限ると、こうした動きはより顕著です。東京商工会議所が2020年6月17日に公表した「テレワークの実施状況に関する緊急アンケート」によると、東京商工会議所会員企業のテレワーク実施率は67.3%で、2020年4月8日に公表した前回調査の26.0%より、41.3ポイント増加しています。

また、テレワークを開始した時期は、緊急事態宣言発令前が46.0%、発令以降が52.7%と、このアンケートでも発令後の導入がやや多いことがわかります。

さらにこの調査では、テレワーク導入率は従業員規模と業種によって差があることも明らかになっています。
従業員規模別では、300人以上の企業のテレワーク実施率が90.0%であるのに対し、従業員数が少なくなるほど実施率は減少し、30人未満の企業では45.0%にとどまっています。また、業種別では、製造業の70.7%が最もテレワーク実施率が高く、最も低いのは小売業の44.4%となっています。

テレワークのメリットと課題

テレワークのメリットと課題

テレワークのメリットと課題についても、アンケート結果から読み取ることが可能です。テレワークを行っている人が感じているメリットと課題について紹介しましょう。

働き方改革がテレワークの最大のメリット

■テレワークのメリット テレワークのメリット

KDDI株式会社が2020年6月11日に発表した「緊急事態宣言下でのテレワーク勤務の課題・工夫についての調査」結果では、テレワークでのメリットとして最も多かった回答は「通勤時間をなくすことができる」で、92.6%でした。
ほかには、「自由な服装で仕事ができる」が51.8%、「作業に集中しやすい」が34.7%という結果が出ています(複数回答)。

また、前出の東京商工会議所「テレワークの実施状況に関する緊急アンケート」では、「働き方改革が進んだ」の50.1%が最多。以降、「業務プロセスの見直しができた」が42.3%、「定型的業務の生産性が上がった」が17.0%と続きます(複数回答)。

KDDI株式会社のアンケートは、「国内でテレワークを実施している男女」が調査対象で、東京商工会議所のアンケートは「東京商工会議所会員企業」が調査対象となっているため、その対象の違いが結果にも表れていると考えられます。しかし、通勤が不要といった働き方改革が進められていることは、会社と社員、共通のメリットといえるでしょう。

課題はテレワーク環境とコミュニケーション

■テレワークのデメリット テレワークのデメリット

KDDI株式会社「緊急事態宣言下でのテレワーク勤務の課題・工夫についての調査」では、テレワークのデメリットとして、「同僚との何気ないコミュニケーションがとりづらい」が46.8%で最も多い回答でした。「ネットワーク環境が悪い/回線速度が遅い」が38.8%、「領収書、請求書、稟議書などの処理、決裁ができない」が38.6%と続きます(複数回答)。

東京商工会議所「テレワークの実施状況に関する緊急アンケート」では、テレワークのデメリットとして「ネットワーク環境の整備」が56.7%、「PC・スマホ等機器の確保」が55.9%、「社内のコミュニケーション」が55.5%となっています(複数回答)。

どちらのアンケート結果からも、テレワーク環境とコミュニケーションに課題があることが読み取れます。

今後もテレワークを継続するには課題解決が必要

今後もテレワークを継続するには課題解決が必要

テレワークを実施している人は、今後もテレワークを継続したいと考えているのか、そして今後どのように働きたいのかということについても、アンケートの結果が出ています。

「日経BizGate」が2020年4月に実施したアンケートでは、「新型コロナ禍が収束した後にどんな働き方をしたいか」という質問に対し、「テレワーク中心にオフィスでも働く」が35.1%、「テレワークだけで働く」が3.9%と、テレワークを主体とした働き方をしたいと考えている人が39.0%に達していました。
さらに、「オフィス中心にテレワークでも働きたい」という回答の53.4%を含めると、9割以上の人がテレワークを継続したいと考えていることになります。

また、前出の株式会社インフォマート「テレワーク利用に関するアンケート」でも、同様の傾向が読み取れます。「これからもテレワークを利用したいですか?」という質問に対し、「利用したい」が44.0%、「課題が改善されれば利用したい」が48.3%という結果でした。回答者の92.3%がテレワーク利用に前向きと考えられ、今後もテレワークというスタイルで働きたいと考える人は多いことがわかります。

■今後もテレワークを利用したいと考えている人の割合 今後もテレワークを利用したいと考えている人の割合

ただし、「課題が改善されれば利用したい」と考えている人が多いということも、注目しておきたい点です。先に述べたように、テレワーク環境構築とコミュニケーションが課題として挙げられており、テレワークを継続していくためには、課題を解決しなければなりません。

テレワークの課題解決にはグループウェアの導入を

今回取り上げたテレワーク関連アンケートからわかることは、新型コロナウイルス感染症拡大でテレワークを導入する企業が増加し、今後もテレワークを継続したいと考えている人が多いということ。そして、テレワークを継続していくためには、課題を解決する必要があるということも読み取れます。

その課題解決に役立つのがITツールです。ウェブ会議やチャットツールなどのコミュニケーションツールや、申請・承認プロセスを電子化するワークフローツールを導入することで、課題を解決することができるようになります。さらに、複数の機能が備わっているグループウェアも、課題解決に効果的です。

グループウェア「desknet's NEO(デスクネッツ ネオ)」には、テレワークに活用できる27の機能が備わっています。また、desknet's NEOと連携して使用できるビジネスチャット「ChatLuck(チャットラック)」も併せて活用することで、コミュニケーションの課題も解決できるでしょう。

テレワークの課題を解決し、今後も継続していくためにも、グループウェアの導入を検討してみてください。

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desknet's NEOは、情報共有、業務の改善・デジタル化、セキュリティ管理などの社内の課題を解決できるグループウェアです。 本カタログでは、製品特長や基本機能、オプション製品、クラウド版とパッケージ版のご利用ガイドなど、詳しくご紹介しています。

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