どうなる？どうする？ソフトウェアのサポート終了
サポート切れのリスクと対処方法とは

ソフトウェアにはサポート期間が設けられており、その期間内は開発元からセキュリティアップデートや問い合わせ対応が提供されます。ところが、そのサポート期間が終わると、新たに発見された脆弱性や不具合の修正が止まり、大きなリスクを抱えながらの運用を続けざるを得ません。

パソコンやスマート家電、企業システムまで、あらゆるところでソフトウェアは使われています。サポート切れのリスクを放置すると、サイバー攻撃の標的になってしまうだけでなく、法的リスクや運用コストの増大につながる可能性があります。

ここでは、ソフトウェアのサポート終了にまつわる基本的な考え方やリスク、具体的な対処策を分かりやすく解説します。サポート期限が迫っているソフトウェアをお使いの方は、早めに行動して安全かつ効率的な運用を続けるためのヒントをつかんでいただければ幸いです。

ソフトウェアのサポート終了とは？

ソフトウェアのサポート終了とは、ソフトウェア開発元が提供するソフトウェアに対する更新や問い合わせへの対応、公式な使い方の支援の提供をやめることを意味します。EOL（End of Life）とも呼ばれます。

サポート期間中は、開発元による脆弱性の修正や問い合わせ対応が行われるため、利用者は安心してソフトウェアを使用できます。しかし、EOLを迎えると、これらの対応が一切行われなくなり、新たな不具合やセキュリティホールが発見されても放置される危険性が高まります。特に、デスクトップOSやオフィス向けソフトウェアなど、多くの人が利用するソフトウェアにおいては、サポート切れによる影響が広範囲に及ぶケースも少なくありません。

例えば、Windows 10やOffice 2016など、多くのユーザーが使う製品も2025年10月14日にサポート終了が予定されています。企業や個人を問わず、普段の業務や生活の基盤となるソフトウェアがEOLを迎える場合、計画的にアップグレードや移行を検討することが求められます。

また、近年ではオフィス向けソフトウェアにおいて、オンプレミス版の終息が加速しています。セキュリティ要件が厳しい業種、クラウドに移行しづらい業務環境での利用者には、特に頭の痛い問題です。

サポート切れで想定される主なリスク

サポートが終了したソフトウェアを使用し続けると、以下のようなリスクの発生が想定されます。

セキュリティにおける脆弱性が改善されない

メーカーによるセキュリティパッチが停止されるため、新たな攻撃手口や脆弱性が発見されても対処されません。結果として、サイバー攻撃の危険性が飛躍的に高まる要因になります。

ランサムウェアやマルウェアによる攻撃の標的にされる

サポート切れのソフトウェアに搭載されたセキュリティホールを狙って、ランサムウェアやマルウェアなどの攻撃が横行します。攻撃を受けるとシステムが正常に動作しなくなり、データが暗号化されるなど深刻な被害を被る恐れがあります。

法規制の違反となる可能性

個人情報保護法や業界独自の規制要件が厳格化する中で、サポート切れソフトウェアを使い続けることはリスク要因となり得ます。セキュリティインシデントが発生した場合、法的責任を問われたり企業の信用が損なわれたりする危険があります。

ソフトウェアの互換性に問題が生じる

最新OSや周辺機器との互換性がなくなることで、業務システム全体に不具合が発生するケースが増加します。その結果、作業効率の低下やデータ連携の問題など、想定外のコストも発生しやすくなります。

問い合わせ対応が受けられなくなる

サポート切れのソフトウェアは、開発元からの問い合わせ対応や修正パッチの提供が行われなくなり、問題解決までに時間と費用がかさむ状況に陥ります。これが長期的なシステム運用コストの増大につながることも少なくありません。

ソフトウェアサポート終了への対応策

サポート終了が通知された場合は、早めに適切な対策を検討することが求められます。

特に業務に直結するソフトウェアの場合、サポート終了後に問題が発生すると事業継続に深刻な影響を与えかねません。できるだけスムーズに移行するためには、使用しているソフトウェアのサポート終了日を正確に把握し、アップデートや代替ソフトウェアの導入に関してスケジュールを前倒しで設定しておくことがポイントです。

後継のソフトウェアへのアップグレード

延長サポートが提供されている場合でも、いずれ期限を迎えることに変わりはありません。メーカーが提供する後継版へ移行することで、最新のセキュリティ機能や性能向上が期待できます。アップグレードによって新しい機能を活用できるため、より効率的なシステム運用も実現可能です。

オンプレミスからクラウドサービスへの移行

オンプレミス環境からクラウドサービスへ移行すると、ベンダー側がセキュリティパッチを適用してくれるため、利用者側の管理負担が軽減されます。さらに、クラウドならではの柔軟なリソース拡張が可能であり、企業の成長や環境の変化に合わせてスケーラブルに対応できるメリットもあります。

ただし、数千～数万ユーザー規模で安定した運用を行う上では、アクセス頻度・データ転送量・ストレージといった面で長期的な運用コストが高くなる可能性があります。

他のソフトウェアへの移行

既存のソフトウェアに後継製品がない場合や、移行によるコストと効果を総合的に検討した結果、他ベンダーの製品への乗り換えを選択することも選択肢の一つです。要件に合った製品を比較検討し、サポート体制やライセンス費用を見極めた上で最適な導入計画を立てましょう。

乗り換えによって今までかかっていた運用コストを削減することも可能でしょう。別のソフトウェア・サービスへの移行のタイミングで、業務フロー自体を見直すことも効果的です。

サポートが終了しても使い続けられる？

どうしても移行できない場合、サポート終了後のソフトウェア利用には数多くのリスクが伴います。

インターネット接続を遮断した環境や、仮想環境（VM）の隔離された形での運用など手法はあるものの、ソフトウェアそのものの動作が立ち行かなくなる危険性や、長期的にはコストが増大する可能性を伴います。

継続運用は重大なリスクと隣り合わせ

業務都合やシステムの複雑さからどうしてもアップグレードできないケースは存在します。その場合は恒常的にセキュリティリスクと対峙する覚悟が必要です。さらに、万一トラブルが発生した場合には、サポートを受けられないため、自社での対応力や専門家の協力を得る体制を整えることが欠かせません。

サポート切れソフトウェアは潜在的な脆弱性を抱えたまま放置され、一度の攻撃で大きな被害を受ける可能性があります。システム全体の安全を守るためには、一時的な継続運用でも定期的な監査とリスク評価が欠かせません。以下のような問題点を理解した上で、慎重な選択を行う必要があります。

コンプライアンスの問題

サポートが停止したソフトウェアでは、個人情報や重要情報の取り扱いに不備が生じ、各種法規制を満たせなくなるリスクが高まります。結果として企業の信用不安や行政指導につながる恐れがあるので、規制要件の厳守が求められます。

パフォーマンスの問題

最新ハードウェアや周辺アプリケーションとの整合性が取れず、ソフトウェアの動作が著しく低下する可能性があります。バージョンアップやサポートを受けられない環境下ではパフォーマンス改善の手段が限られるため、全体的な作業効率の悪化が避けられません。

トータルコストの問題

サポートの受けられないシステムを無理に維持するため、突発的なトラブル対応や独自のパッチ適用に多大な費用と時間がかかるリスクも生じます。初期投資を抑えることを優先しすぎると、長期的には大きな損失を招く可能性があるため、事前のコスト試算とリスク評価が重要です。

まとめ

サポート終了間近のソフトウェアは迅速なアップグレードや移行が望ましく、継続利用には多大なリスクがあります。計画的な対策を早めに進めることで、安全かつ効率的な運用を維持しましょう。

ソフトウェアのサポート切れは、セキュリティだけでなく法的規制やシステムの安定運用にも大きな影響を及ぼします。サポート終了の情報をいち早く確認し、アップグレードや他製品への移行などの対策をできるだけ早期に検討することが大切です。特に広く利用されているオフィスソフトがEOLに近づいている場合、事業や個人の業務環境へ与えるインパクトが大きいので、負担を最小限に抑えるためにも段階的かつ効率的な移行を計画しましょう。

更新日： 2025年6月13日
執筆：株式会社ネオジャパン 編集部

執筆者：株式会社ネオジャパン 編集部

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