三信電気株式会社
様の導入事例

空気のように、必要とされつつ「あたりまえ」のものとして社内に存在している。この浸透力も製品の魅力の一つです。

三信電気株式会社

  • 業種半導体、電子部品、電子機器の卸売およびそれに付随する技術サポート
  • ユーザー数725ユーザー
  • 利用形態パッケージ版

【導入】 グループウェアの黎明期ともいえる時代に、より効率的な業務の実現を目指して。

【採用】 費用対効果でdesknet'sへ。マルチデバイス対応でdesknet's NEOへ。

【効果】 社内教育は、簡単な手順書を配布するだけ。特段の一斉教育も必要なく業務処理が迅速化した。

三信電気株式会社さま本社ビル

三信電気株式会社さまは、エレクトロニクス商社として「デバイス事業」と「ソリューション事業」の2つの大きな事業を展開しています。デバイス事業では、半導体や電子部品などのデバイスについて、顧客が求めているものにふさわしい製品を提案し、販売しています。ソリューション事業では、情報通信ネットワークを核とした情報、知識を顧客と共有し、顧客の要望に合ったシステムの提案・構築を行っています。両事業、特に、強い信頼関係で結ばれた顧客への販売力、各種デバイス・機器メーカーとの強いパートナーシップによる供給力、それらを基盤とした企画提案力、開発技術力は、業界から高い評価を得ています。世界中で日々生まれる製品やシステムから最適なものを選び、顧客と商品の最高な出合いを実現するために、同社さまは発展を続けます。

グループウェアの黎明期ともいえる時代に、より効率的な業務の実現を目指して。

── 御社では旧版のdesknet's スタンダード版からdesknet's製品をご利用になられてきました。導入は2002年です。グループウェアの黎明期ともいえる当時に、同製品を導入されようと思ったきっかけを教えてください。

実はdesknet'sよりもさらに前に使っていたグループウェアがありました。導入したのは1990年代後半。まだメールすら世間に定着していないような時代です。そんな時に、社員間の情報共有ツールとしてグループウェアに着目しました。なぜ、グループウェアに注目したかというと、製品についていたメールや掲示板の機能を使えば、より効率的な業務が実現できるはず、と踏んだからです。とはいっても、ほとんどの会社はまだメールすら持っていなかった時代でしたので、他社とのやりとりは専ら書類の送付、電話、FAXに頼る日々は変わりません。ですので、メールを用いる機会は、主に社内でのやりとりに限られました。

── その製品からdesknet's製品に乗り換えられた理由は何だったのでしょうか。

前に使っていた製品は、大がかりな基盤や7台のサーバーを用いて運用をしていました。サーバーといっても当時のものは性能が低いですから、物理的な大きさが相当なものになります。ランニング、保守・メンテナンスのコストもかかる。業務は進むけれど、費用対効果には疑問符がつきました。そこで、もっと安価で便利な製品はないかと探していた、その時に出合ったのがdesknet'sだったのです。

費用対効果でdesknet'sへ。マルチデバイス対応でdesknet's NEOへ。

── 当時、desknet’sを選ばれた決め手は何だったのでしょうか。

最終的にdesknet'sの採用を決めたのは、2002年のことです。その当時から、競合製品は存在していました。現在、日本のグループウェアのトップシェアを占める会社が製品を開発していたのです。もちろん、御社もそのうちの一社です。私たちは、その中から、もともと使っていたグループウェアの機能が標準でついていて、かつコストがかからず、使用感が優れていているものを選ぼう、と決めました。特にメールと掲示板は使用頻度が高かったので外せません。これらの条件を最も満たしていたのがdesknet'sだったのです。

── その後、desknet's NEOに変えられるわけですが、その時は他社製品と比較されたりしましたか。

まったく比較しなかったということはありませんが、旧desknet’sを使っていたこともあり、やはりその後継版であるdesknet’s NEOへ移行しようという声が多かったですね。
移行の最大の理由は、スマートフォンで、しかもセキュアブラウザで使える、という点でした。運用開始は2016年の年始でしたが、当時、弊社の社用携帯はすでにスマートフォンでした。この、スマホでグループウェアが使えるという魅力と、セキュアブラウザで安全に使えるという安心感が、私たちを惹きつけました。会社に戻らなくても、VPNにつながなくても、例えば[インフォメーション]の情報がチェックできる。訪問先で、お客様とともにリアルタイムでスケジューリングもできる。これらがセキュアな環境で実現できて、素晴らしいと思いました。弊社は仕事柄、社外に出て働く従業員が多いので、この「スマホで使える」は必須条件でしたね。
それから、システム管理面でCSVのテキストベースでユーザーのメンテナンスができるというのも決め手の一つになりました。弊社は新入社員のグループウェアへの登録や人事異動時の修正、ユーザーの削除などは、すべてCSVのインポート、エクスポートで行っています。このCSVでユーザーメンテナンスができるというのは、システムを管理する上で非常に便利です。

社内教育は、簡単な手順書を配布するだけ。特段の一斉教育も必要なく業務処理が迅速化した。

── 導入して感じられた効果は何でしょうか。

旧desknet’s時代からそうでしたが、業務が速く処理できるようになりました。例えば、弊社では製品の修理申請は[ワークフロー]で行っているのですが、それが、スマートフォンで、しかも客先に居ながらにして即時的にできるというのは、効率的ですよね。
ちなみに余談的な話ですが、旧desknet’sからdesknet’s NEOに変わって、[ワークフロー]の使い勝手が格段に良くなりました。古いdesknet’sでは、[ワークフロー]で申請を作成する際は表題、書式、経路を個別に選択する必要がありましたので、これらの選択を誤った[ワークフロー]については再申請をお願いしていました。それが今はシステム管理者で設定した申請書一覧から選ぶだけで事が済む。この改変は良かったですね。特別な説明や操作手順書を準備することなく、皆がdesknet’s NEOの[ワークフロー]機能を使っています。

── 今、説明や操作手順書という話が出ましたが、desknet’s NEOについてはどのような教育を行って、社員への浸透を図っているのでしょうか。

実は特段、社内教育は行っていないんです。弊社は旧desknet's時代からの古いユーザーです。desknet's製品の扱いに熟練した社員もいます。ですので、身近な先輩から後輩へ、使い方を手取り足取り教えているので、全社的に行っていることといえば、簡単な手順書を配布するくらいしかないんです。
また、わかりやすいインターフェースが社内教育の必要性を軽減している部分もあります。弊社で最も使われている機能といえば[スケジュール]ですが、あれ一つ取っても、操作が直感的でシンプルです。空欄をクリックすれば予定が入れられるし、予定が変更になれば、その予定の箇所をドラッグ&ドロップして、予定変更先のカレンダーに移すだけで変更作業が済んでしまう。会議を開こうと思えば、[スケジュール]の画面からそのまま[設備予約]機能を連携して用いて会議室を予約することもできる。機能の連携については、全社的な一斉教育をしていない分、どこまで社員に知られているかわかりませんが、このような操作感がdesknet's NEOの社内浸透の助けになっていることは間違いないでしょう。

── 相当に製品が浸透しているのですね。

いえ、もっと活用の幅は広げられるはずです。ともあれ、今やdesknet’s NEOなしに弊社の事業は考えられません。あたかも空気のようにそこにあって、われわれを支えてくれています。そうやって、「あたりまえ」の存在になれることもまた、desknet’s NEOの魅力の一つではないでしょうか。そのうえで、弊社では、販売パートナーとしてdesknet’s NEOとの連携も視野に入れた新しいシステムの提供も考えています。

── 本日は、貴重なご感想をありがとうございました。

ご活用中の機能と使い方

お話をうかがったご担当者様

  • 財経本部経営企画部 主任 兵野武夫 様

    弊社の支店や関連会社も、ほとんどがdesknet's NEOのユーザーです。異なる地域に拠点をもつもの同士の連携を密なものにするツールとして、desknet's NEOほど便利なものはありません。旧desknet'sから数えると、弊社は約15年間desknet's製品を使っています。この蓄積をさらなる業務効率化に活かしていきたいです。

  • ソリューション営業本部販売推進課 吉川翼 様

    本日の取材を通じ、デバイス事業部でのdesknet's NEOの活用について、ソリューション事業部とはまた違った視点で活用を進めているのかと興味を覚えました。事業同士がさらに連携し、活用事例を紹介し合うなどして、desknet’s NEOの活用の可能性を広げていければ、と思います。

desknet's利用環境

製品名
desknet's NEO
ユーザー数
725ユーザー
導入時期
2002年

事業概要

企業名
三信電気株式会社
所在地
東京都港区
創業
1951(昭和26)年
紹介
デバイス事業とソリューション事業の2つの事業を展開している。デバイス事業では、主にエレクトロニクスメーカー向けに半導体や電子部品の販売に加え、ソフト開発やモジュール開発等の技術サポートを行っている。ソリューション事業では、情報通信ネットワーク事業を核に、主に民間企業や官公庁、自治体向けにインフラ設計や構築、その運用保守を行っている。

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