コスト削減の前に、直接費と間接費の違いを知ろう

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一口にコストといってもさまざまな項目があり、業種や企業ごとに要するコストも異なります。コストを削減するには、自分たちの事業に必要なコストと不要なコストを見極める必要がありますが、 コストを分類する一つの方法として、直接費と間接費に分けるという手法があります。そこで今回は（財務・ITコンサルタント）の山﨑貴史さんが、直接費と間接費についてご紹介します。

直接費と間接費って何？なぜ分けるの？

 

直接費と間接費に分ける手法は、主に製造業において原価計算を行う際に用いられます。これは製造業に限らず、他の業種においても活用できる方法です。コスト削減に取り組みたい企業においては使いやすいでしょう。次でコストを直接費、間接費に分類する具体的な方法を、主に製造業を例にとってご説明します。

直接費とは？その具体例

直接費とは、 製品サービスに直接関係するコストをいいます。製造業では工場で日々製品を生産していますが、 作られる製品１つ１つに直接対応付けられるコストは直接費に分類します。
さらに製造原価を算定するため、 材料費・労務費・経費の大きく３つに分けて使われています。具体的には、製品を作るための原材料の仕入は直接材料費、工場内の工員に支払う人件費は直接労務費、加工や組み立てを外部に委託するのにかかる外注費は直接経費に分類できるでしょう。ちなみに、販売業の場合は、販売するのに直接要したコストを 販売直接費（もしくは直接経費）として分類します。

間接費とは？その具体例

一方の間接費とは、 製品サービスに直接対応付けられない、付随的に関係するコストをいいます。製品１つ１つに支払われるものではなく、 複数の製品サービスにまたがって支払われるものです。具体的には、工場の電気代、複数の製品に使用する塗料や接着剤などの消耗品などが分かりやすいでしょう。直接の製品１つ１つに分けることが難しいので、 全体的にかかるコストというイメージです。
間接費も直接費と同様に、材料費、労務費、経費に分けて使われます。具体的には、補助的に使う材料は間接材料費、工員以外の管理者などに支払う給料は間接労務費、機械の修繕や減価償却費、工場の水道光熱費は間接経費と分類できるでしょう。ちなみに、販売業の場合は、販売間接費（もしくは間接経費）として分類します。

 

集計した間接費は、販売数量や販売額、直接材料費などの基準（配賦（はいふ）基準といいます）をもとにして、それぞれの製品に配分されます。つまり、 間接費については何らかの基準を自ら設定して各製品に対応付けを行うことになります。
 
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直接費、間接費は流動的なものである

 

直接費・間接費の分類は流動的であると考えてください。基準を変えることで分類も異なります。例えば、製品を製造している工場全体を基準として考え、工場でかかった費用を直接費に、それ以外の本社や営業所でかかった費用を間接費に、という分類の仕方も考えられます。工場単位を基準とした場合、製品単位の基準の際に間接費であった補助部材や工場長の労務費、機械の修繕にかかる費用は、直接費というくくりに変わることになります。

 

このように、直接費・間接費という分類方法に絶対的なものはありません。税務申告においてのルール・義務などもないです。 直接費・間接費の分類は、コストをある一面から把握することにすぎません。コスト削減のためのひとつのツールと捉えてください。
 
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自社のコストを分類してみよう

 

それではさっそく自社のコストを直接費と間接費に分類してみましょう。絶対的な基準はありませんので、自社に合った基準でかまいません。さて、分類してみることでどのようなことがわかるでしょうか。

 

モノづくりに特化した下請け企業では直接費の割合が高く、逆に 物を作らない販売サービス業においては間接費の割合が相対的に高くなるという傾向が見られるでしょう。

 

直接費の削減効果はわかりやすく、効果は目に見えて大きいことが多いのですが、製品サービスに直に結びついているので、その品質に直結します。削減方法としては、材料仕入先や外注先をより安い先に変更したり、工員を減らしたりすることが考えられます。
しかし、安価な仕入先への変更は製品サービスの質までも悪化するリスクがあるでしょう。工員を減らした場合には、他の工員がその分の業務を残業でカバーして対応することで、残業代が増えて効果が現れなかったりします。施策がうまくいかないと売上減に直結しますので、状況の抜本的な改革のためなど、 直接費を減らすには経営者の大きな決断が必要になる場合が多いでしょう。

 

間接費は、直接費と比べて分類される費用の種類がとても多く、一つ一つが少額なものが多いです。 直接製品サービスに結び付いていないために管理自体が難しく、削減効果が見えにくいというのも特徴です。

 

間接費の削減方法としては、使わない時には電気をこまめに消したり（自動消灯機器に置き換えたり）、事務用品を長く大切に使ったり（啓蒙活動が必要）するなど、地道な方法が大切になります。そのため、面倒に感じて途中でやめてしまったり、効果が目に見えにくいため積極的になれなかったりすることがあります。しかし、 間接費はすぐにでも削減に取り掛かることができ、一つ一つの削減が積もれば大きな効果が生まれます。コスト削減の一歩目には、間接費の削減がうってつけなのです。

 

間接費を削減するには、従業員全体を巻き込んで取り組まないと効果はなかなか出ません。定期的に取り組みを振り返る機会をつくり、削減効果を社員に公表したり、達成目標を決めて表彰したりすることが効果的です。さらに効果を上げるためには、社長が先頭になって社員に呼びかけ、社長自らが行動する姿を見せることが何より大切になります。
また、備品をうまく管理しきれていないと、買いすぎや在庫切れになり、イレギュラーなコストが発生することがあります。そのような状況を防ぐために、在庫の出庫・入庫が把握できる備品管理アプリを取り入れることを検討しても良いでしょう。
 
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コスト削減は間接費からコツコツと

 

いかがでしたでしょうか。直接費・間接費を分けてみると自社のコストの特徴がわかってくると思います。分類することで削減できそうなコストを把握したら、さっそく取り組みやすい間接費のコスト削減から取り掛かってみてはいかがでしょうか。

 
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